ホームページを置くレンタルサーバーと同じくらい、とっても大切なドメイン。
このページではドメインの意味など初心者の方にも分かりやすく説明します。
さらに、ドメインを購入できる販売会社の価格を比較した一覧ページへのリンク、そして応用編として検索エンジン対策(SEO)に役立つ中古ドメインの解説を行います。
【ドメイン】はホームページの住所
ホームページはどこにあるの?
まずは「ドメイン」の前に、ホームページはどこにあってどんな住所・アドレスになるか?から考えてみます。
例えば、友達の家を探す時は、東京都世田谷区とか広島市西区とか“住所・アドレス”をグーグルマップなどでGoogle検索し探しながら伺いますよね。
インターネット上にあるホームページも、インターネット上の“住所・アドレス”を探してアクセスすることは同じなのです。ところがホームページの場合は、2つ都合の悪いことがあるんです。
1つ目は、ホームページはインターネット空間のどこでも自由に置けるので、ホームページを作る前に“住所・アドレス”が自然と決まるわけではないこと。現実の世界の家の場合は、土地を決めれば住所は○○市○○町○番地と自然と決まるので分かりやすいんですけどね。
2つ目は、ホームページは後程解説しますように「レンタルサーバー」と契約して公開すれば、とりあえず“住所・アドレス”は決まります。この場合、公開したホームページの“住所・アドレス”が、人が覚えにくい数字の羅列・・たとえば193.173.XX.XXのような“住所・アドレス”になることがデメリットになるのです。この数字をIPアドレスといいます。
ココがポイント
例えば、ホームページの“住所・アドレス”も確定せず、たとえ決まったとしてもその“住所・アドレス”がとっても覚えにくい・・・となると、思わず頭を抱えてしまいますよね。実は、この悩ましい問題を解決する方法が「ドメイン」なのです。次に解説していきますね。
2つの問題を解決する方法
レンタルサーバー契約で“住所”を確保
1つ目の都合の悪いことを解決する方法は、インターネット上の無限の空間に自分のホームページを置く場所を決めること、つまりホームページを置く場所であるレンタルサーバーを契約することです。
レンタルサーバーとは、インターネット上でホームページを公開するための場所を提供してくれるサーバーのことで、業務用パソコンであるサーバーを無償・有償で構築・運用・管理してくれるサービスです。
国内外で数多くのレンタルサーバーがありますので、最初はできるだけコストを抑えてホームページを始めるのがおすすめです。
ココがポイント
レンタルサーバーにはネット上の“住所”を特定するために、IPアドレスが割り当てられていますので、契約したレンタルサーバー内にホームページを立ち上げれば、人が覚えにくい数字の住所、つまりIPアドレスはとりあえず決まりますので、1つ目の問題は解決します。
“住所”を分かりやすくするアイデアは?
そして次に、2つ目の都合の悪いこと、つまり人が覚えにくい数字の羅列の“住所”=IPアドレスの問題はどうするか・・・・ですが、ここでドメインの登場です。
ホームページ・WEBサイトの“住所”を覚えやすい英数字や日本語で作れたら・・・
具体例として、domain.comやレンタルサーバー.netのように、数字の羅列のIPアドレスに置き換えられたURLとしたら格段に記憶に残りやすくなりますよね。
このように覚えやすいホームページの“住所”のことを“ドメイン”と言います。
ドメイン、あるいはドメイン名とは、世界に一つしかないオリジナルなものなので独自ドメインとも呼ばれます。
経営戦略の一環であるドメイン戦略として、会社名・商品名などホームページやメールアドレスを統一し、ブランディングに活用し企業ドメインとして認知度アップに貢献しています。なお、気をつけたいポイントとしては、独自ドメインは早い者勝ちで取得できますので、未取得の方は思い立ったらすぐに購入することが必要です。
さらに詳しく
ドメインには大きく分けて2つの種類があります。
1:分野別トップレベルドメイン
gTLDは、地理的な制限はなく世界中どこからでも登録できるドメインです。用途別に分類されていて、comは商業組織用、bizはビジネス用、mobiはモバイル関係用などとなっていますが、だれでも自由に取得できます。
2:国コードトップレベルドメイン
国や地域別に割り当てられたドメイン(ccTLD)で、ネットでよく見る「.jp」もこれに該当します。
国コードトップレベルドメインには、さらに2つ(汎用JPドメイン/属性型・地域型JPドメイン)の種類があります。
→2-1:汎用JPドメイン名
日本国内に住所がある個人・法人が自由にいくつでも取得できるJPドメインです。
→2-2:属性型・地域型JPドメイン名
日本国内に住所があり、一つの組織が一つだけ登録できる属性型JPドメイン名(法人などのco.jp、大学などのac.jp)と、市区町村名と都道府県名で構成された地域型ドメイン名(例:SHIBUYA.TOKYO.JP )です。地域型ドメイン名は個人でも登録でき、一つの組織や個人が登録可能なドメイン名は一つのみです。
IPアドレスとドメインがあるのは分かりましたが、別々のものです。そこで、人が覚えにくいIPアドレスと、覚えやすいドメインを紐付けて関連づけられれば2つ目の問題も解決します。ここでDNSの登場です。
DNSはIPアドレスとドメインの道先案内人
DNSとは、ドメインネームシステム(Domain Name System)の略で、IPアドレスとドメインを紐づけて関連付ける、今のインターネットにはなくてはならないシステムなのです。
ドメイン取得後にDNSへドメイン登録することで、IPアドレス 193.173.xx.xx =レンタルサーバー.netとなり、これでやっと人がアクセスしやすい“住所”になることで、アクセスが増え大勢の人が訪れる活気のあるホームページにすることができるのです。
DNSはいわば、インターネットの道先案内人といったところでしょうか。
ココまでのまとめ
レンタルサーバーを借りればIPアドレスが決まり、DNSに登録すればIPアドレス=ドメインとなり、ホームページの住所が人の覚えやすい文字列となり分かりやすくなります。
基礎 : 一般的なドメインを新規購入
ドメインはどこで取る?取得方法?
今までの解説でホームページの“住所・アドレス”の仕組みは分かりました。
次に「じゃどこでドメインを取るの?」「どうやって手に入れるの」「やり方が分からない」という疑問が湧きます。
ドメインを取得する方法には2つあります。
2つ目は、ドメインを販売している会社から購入する方法です。一般的にはこの方法がドメイン取得の主流になっています。
国内には複数のドメイン販売会社があり、そこでドメインを購入して、DNS登録(独自ドメイン設定)をするという流れになります。
ドメイン販売会社の選び方
ドメイン販売会社によって、ドメインの販売価格・維持更新費用・オプションの違い、そして系列のレンタルサーバー会社があり設定がしやすい・相性がいい、という2点がポイントですので、この点に注意しながら好きなドメイン販売会社から購入しましょう。
なお、複数のドメイン(サイト)を運用する場合は、管理画面が各社にばらつきますと大変ですので、ある程度まとめたほうが管理はシンプルになります。
ココがポイント
ドメインは、契約途中でのドメイン変更ができませんし、レンタルサーバー料金のように月額料金はなく、年一括払いで返金はないので慎重に選びましょう!!
ドメイン料金の内訳
ドメイン取得にかかる主な費用として、初めて取得するときにかかる新規取得料金・登録料があります。別途初期費用は掛からず、1年間ドメインを所有できる年間費用でもあります。
2年目以降もドメインを持ち続けるには更新費用・維持費がかかります。更新には、都度決済をする「手動更新」と、自動的に引き落とされる「自動更新」があります。更新忘れによるドメイン契約切れが増えていますので、ドメイン紛失を避けるためには自動更新が望ましいでしょう。
そしてドメイン移管とも呼ばれる、最初に購入した販売管理会社から契約会社を変更したいときにかかる移管費もあります。ドメインを1社にまとめる、ドメイン更新コストを抑える、利用したいサービスがある場合などに利用します。
項目 | 初回取得(1年目) | 2年目以降 |
---|---|---|
新規取得・登録 | ○ | - |
更新 | - | ○ |
移管 | 60日経過後 ○ | ○ |
価格の相場としては.comドメインで1,000円前後~、co.jpドメインで4,000円台前後~ですが、ドメインによって、あるいは販売会社によって、登録料・取得料金と維持費・更新費用が大きく違う場合がありますので、取得前にチェックしておきましょう。ドメイン追加購入でまとめ割引や、0円取得など時期によるキャンペーンなどもあります。
ココがポイント
直近の傾向として、物価高の影響でドメインも値上がりしており、上記費用以外に10%~20%料金を上乗せする維持調整費がかかるドメイン販売会社もあります。
また、個人情報を代理で掲載するwhoisやセキュリティなどオプションで料金設定をしているドメイン販売管理会社もありますので、この点も要チェックです。
主なドメイン販売会社の価格早見表
実績や評判・口コミなどで選んだお名前.comやXserverドメイン、ムームードメインなど日本国内の主要ドメイン販売会社の概要がわかる解説や、ドメイン取得・更新価格を並び替えて比較できる「ドメイン取得更新料金比較表 & おすすめ販売サービス8社概要」ページでさらに詳しくご確認ください。
ドメイン取得更新料金比較ページ
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参考ドメイン取得購入料金,更新価格(年間維持費用)移管比較一覧:おすすめサービス
個人ブログや個人事業主・中小企業・法人サイト運用とメールアドレスなど、ネットビジネスに欠かせないアドレスを意味する「ドメイン」。ドメインは利用し続け毎年更新しますので、低価格のドメインを購入することは ...
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ドメイン販売会社によって、価格はもちろん取扱ドメイン数や支払い方法など違ってきますので各社の特徴を知って、ドメイン検索から取りたいドメインを見つけ、そして金額などに納得したら決めて契約しましょう。
また、ドメイン会社がレンタルサーバーサービスを運用しているケースも多く、管理画面で簡単にDNS登録ができる、反映が速いなど相性がいいので、このあたりも気をつけたいところです。
ココがポイント
似たような言葉で「サブドメイン」があります。
abc.com
support.abc.com
取得したドメインの前をドットで区切り、好きな文字列を追加して利用できるサブドメイン(この例ではsupport)は、無料で作成できます。メインドメインと関連性のあるサイトを複数立ち上げたい時は、新規ドメインの取得コストもかからず非常に便利です。
応用 : 中古ドメイン購入
通常のサイト運用を行いたい場合は、これまで解説した一般的なドメイン取得を行ってホームページを公開することで問題ありません。
次に応用編として解説する中古ドメインは、SEO対策をどうしても短期間に結果を出したい、壁にぶつかってしまい何かをしなければ!という時のみ、活用してください。
アクセス中古ドメイン
新規ドメインは、検索エンジンがデータ収集するまで時間がかかるという欠点があり、一日も早く上位表示をさせてビジネスの成果を上げたい場合は、中古ドメインを購入し“時間を買う”、“評価を買う”のが有効です。
しかし気をつけたい点は、マイナスの評価をもつ中古ドメインもあるということ。
そこで、中古ドメインに特化し、ドメインの検証・評価、適切な価格設定、在庫を持つ会社から中古ドメインを購入することが大切です。検索エンジン対策に有効な中古ドメインを専門に販売する「アクセス中古ドメイン」は、科学的目線で査定や評価をし、SEO効果があると見込めるドメインをラインナップしています。
さらに応用として新展開・PRを考えている方には選択肢の一つとなるでしょう。
メインサイトやサテライトサイトなどホームページに活用できる中古ドメインが常時1,500程度在庫あり。
【選び方・使い方】中古ドメインはSEO価値によって、下は数千円から上は5万円程度の価格差があります。数千円の中古ドメインはサテライトサイトに、そして2~5万円の評価の高い中古ドメインはメインサイトに活用すると早く効果が現れると見込まれます。
「アクセス中古ドメイン」では、被リンク数・参照元ドメイン数・トラストフロー(怪しいリンクがあるかどうか)など複数の項目から、パワーランクという独自指標によりブロンズ・シルバー・ゴールド・プラチナにわかりやすく分類していますので、価格や目的で選べばいいでしょう。
ココがポイント
中古ドメインによるSEOには様々な意見があることも知っておきましょう。
気になるポイントは?
主なポイントです。メリットは黄色いアンダーライン、デメリットは赤いアンダーラインで示しています。
- レンタルサーバーを決めればIPアドレスは決まります
- ドメイン取得購入後、DNS設定で分かりやすいアドレスに
- サーバー会社によっては契約中の永久無料ドメインあり
- ドメイン販売会社により料金・オプション・機能が異なる
- ドメインは年更新で、返金は原則としてありません
- ドメイン更新忘れで失効リスクが。更新は絶対忘れずに!
- 中古ドメイン・プレミアムはメリット/デメリットを理解する
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まとめ
ドメインには複数の役割がある
以上、ドメインの仕組みから販売会社、基礎編として好きなドメイン取得・更新の価格比較、そして応用編として中古ドメインの説明でした。
ドメインはただ単に住所の役割を超えて、アクセスを増やすためのツールにもなっています。ドメインを上手に活用し、ユーザーのアクセスしやすい賑やかなサイト作りに役立ててください。
記事作成者プロフィール
-
株式会社ストレン 社長
情報セキュリティマネジメント
2級知的財産管理技能士
ネットショップ実務士レベル2
おすすめ情報サイト「マイベスト」レンタルサーバー・ドメイン監修
当サイトは10年以上のホスティング経験からレンタルサーバー・ドメイン・ワードプレステーマを中立の視点から比較評価し始める・切り替える方の立場に立った情報をお届けします。
【仕事略歴】早稲田大商卒。東証一部精密機器メーカー、レコード会社を経て2000年 動画配信レンタルサービス「ストレン」起業、マイクロソフト認定パートナーとしてサーバー構築・運用・PR等に携わる。
2015年、東証グロース上場企業・お客様と合意の上、上場企業へユーザー移行後に同ビジネス終了、以降はITコンサルティングとして支援に。