新型コロナウイルスの影響で、巣ごもり消費が増加している一方で、緊急事態解除後もネット通販やインターネットメディアを利用するユーザーが高止まりしている傾向が見受けられます。
動画マーケティングのGMOプレイアド株式会社とインターネトリサーチビジネスのGMOリサーチ株式会社が共同で、「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」というテーマで企業のマーケティング担当者にリサーチを実施しました。今回は、結果について解説します。
調査概要
●調査期間
2020年4月25日（土）～4月27日（月）
●方法
アンケートサイト「infoQ byGMO」（GMOリサーチ運営）と、提携サイトであるアンケート会員の合計5,638名に対してインターネットリサーチを行う
新型コロナウイルスの影響は？
最初に、新型コロナウイルスの影響でインターネット・テレビの視聴時間にどのような影響があったを確認してみましょう。
インターネットを利用する時間が増えた方が51.2%に対し、テレビを視聴する時間が増えた方が41.3%と、インターネットを利用している人がテレビよりも約10%も多いことが分かりました。
ココがポイント
リサーチ対象が企業のマーケティング担当者ということを考えますと、一般の若年層ではさらにインターネット利用者がテレビの利用者を上回っていることが予想されます。
インターネット広告のうち動画が重要に
インターネット広告は今後どうなるか？について質問したところ、56%が「重要性が増す」と回答し「重要性が減る」についてもわずか3.6%となり、将来的にインターネット広告が欠かすべからざるものになると予測している担当者が多いことが分かります。
そして、インターネット広告の重要性が増すと答えた56%のうち、78.3%が特に重要な広告の種別について「動画広告」と答え、「検索連動型広告」「ディスプレイ広告」「成果報酬型広告」と続きます。
ココがポイント
これまで主流と考えられていた「検索連動型広告」を上回っている予想外の結果で、動画広告への期待感が伝わってくると同時に、動画を使って新たに市場を活性化したいという現状を打破したいという想いも伝わってきます。
動画広告の問題点は？
マーケティング担当者の関心も高い「動画広告」ですが、懸念点について確認してみましょう。
最も多かった点は「視聴者が受けた印象について明確に知る術がない」で34.2%、次いで「視聴者が持った理解度を明確に知る術がない」で30.2%となっています。
ココがポイント
課題は大きく分けて「動画広告の効果・分析・結果」に関わること、「動画広告の制作（コスト・時間・メディアの選定）」に関わることの２つに分かれます。今回のリサーチでは、動画広告は行ったものの効果がどうだったのか？という「動画広告の分析・結果」についての課題が１，２位となっています。
動画視聴者の感情を可視化するツール「PlayAds」
2020年3月にリリースされた新サービス「PlayAds byGMO」は、特許申請中の国内初「感情取得技術」で動画を閲覧した視聴者の反応、特に感情や理性といった今までは可視化できなかったデータを取得することができる動画検証ツールです。
さらに、GMOリサーチ提供のリサーチパネル「JAPAN Cloud Panel」と連携することで、年齢や居住地といったセグメントごとのリサーチも可能となり、動画の効果・分析という問題点を解消する一助となるサービスであり、ツールです。
出典
プレスリリース
GMO-PA／GMO-R：「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」を実施
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まとめ
動画は、企業紹介や商品プロモーションにとどまらず広告という形で、ネット上のサイトやSNSなど様々な媒体で急速に利用が拡大しています。
今回のリサーチでは、企業側の課題・悩みも浮き彫りになりましたので、問題を解決し動画を効果的なツールになるように改善することが求められています。
さらに便利に、そして情報が分析できる動画を利用することで市場がより活性化されることでしょう。
記事作成者プロフィール
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株式会社ストレン 社長
情報セキュリティマネジメント
2級知的財産管理技能士
ネットショップ実務士レベル2
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当サイトは10年以上のホスティング経験からレンタルサーバー・ドメイン・ワードプレステーマを中立の視点から比較評価し始める・切り替える方の立場に立った情報をお届けします。
【仕事略歴】早稲田大商卒。東証一部精密機器メーカー、レコード会社を経て2000年 動画配信レンタルサービス「ストレン」起業、マイクロソフト認定パートナーとしてサーバー構築・運用・PR等に携わる。
2015年、東証グロース上場企業・お客様と合意の上、上場企業へユーザー移行後に同ビジネス終了、以降はITコンサルティングとして支援に。
