ネットショップを副業から本業へ~BASE「オーナーズ調査2021」より~

2021年11月25日

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ネットショップを副業から本業へ~BASE「オーナーズ調査2021」より~

利用者160万を突破した月額無料のネットショップ作成サービス「BASE」が、ショップオーナーの動向調査を行い公開しました。
加盟店を対象に行ったオーナーズ調査から、「どのような考えでネットショップを運営しているのか?」など2021年の状況や動静について確認してみましょう。

調査概要

「BASE」オーナーズ調査2021 概要
調査方法: インターネット調査
実施期間: 2021年11月1日(月)〜12日(金)
対  象: ネットショップ作成サービス「BASE」加盟店
回 答 数 : 2,787ショップ
調査内容: ネットショップ運営について

BASEのショップオーナー像は?

全国の開店状況

ネットショップ作成サービスBASE 全国の開店状況

最初に「BASE」での開設率全国ランキングを見てみましょう。

この表は、2021年10月31日までの「BASE」を利用した累計開設数を総務省統計局公開の都道府県別人口数で割って算出したものです。()は人口数の順位です。
開設率で見ると、沖縄県・奈良県・山梨県が非常に高いことが一目で分かります。

ココがポイント

東京・大阪・愛知と3大都市圏はTOP10に入っていますが、静岡・広島・新潟・愛媛といった地方で中核になる県が人口数に比べてランキングの下位にいることが気になる点です。東北の中心地、宮城も人口数に比べれば上位ですが、TOP20にランクインしていません。
自治体によりセミナーや補助金などの施策の対応の違いなどが影響している可能性があるとのことです。

ショップの運営体制

個人での運営が73.8%(昨年は77.1%)、そして運営体制は1~4名までが98.7%と、BASEでは比較的小さい規模で稼働しているショップが大部分を占めていることがわかります。

BASE ショップの運営体制

ショップの運営人数

BASE ショップの運営人数

年代

30代が最も多く以下、20代、40代、50代と続きます。
なお昨年度は、30代の次は40代、50代、20代となっていましたので、2021年度は20代の増加(14.6%→28.5%)が目立ちます。

BASE 運営者の年代

ココがポイント

当社の見立てでは、20代が増えた理由として1:無料で始められるビジネスであること、2:スマホで売り手・買い手が成立するモデルであること、3:時間がたつにつれてこのビジネスモデルの認知度が上がってきたこと、などが要因と思われます。

BASEのネットショップの運営状況・価値観は?

次に、運営状況とネットショップで最も大切・重要と思っているもの、価値観についての質問です。

オリジナル or セレクト?

77.3%(昨年は77.5%)のショップオーナーがオリジナル商品を取り扱い、販売しています。昨年と比較しても、ほぼ変わりはありません。

BASE オリジナル or セレクト?

自身で製作を行っている?

さらに、自分自身で製品・商品を製作してる割合は65.9%(昨年は70.2%)に上ります。オリジナル商品を自らの手で生み出し、世に広げたいという考えは昨年とは変わっていませんが、数字としては5%程度減少しています。

BASE 自身で製作を行っている?

最も重視しているものは?

ネットショップを運営するうえで最も重要と考えていることは、2020年調査と同じで「コンセプト・世界観」が1位ですが30.2%と昨年の46.6%から大きく減少しています。

次いで「顧客やファン、見込み顧客との関係づくり」が29.5%(昨年はランク外)、「商品の品質」が19.8%(昨年は2位で28.3%)と続いています。

BASE 最も重視しているものは?

ココがポイント

プレスリリースやニュースサイトでは「コンセプト・世界観が3年連続1位」ということが見出しになっていますが、16%程度減少していることや、顧客との関係づくりがランク外から2位に入っていることなど、価値観が大きく変わっていることに注意が必要です。

実店舗展開について

BASE」のネットショップオーナーが実店舗を持っているかどうかの調査では、圧倒的にネットショップのみという結果になっています。

実店舗の有無

70.2%(昨年は73.5%)がネットショップのみ、29.8%が実店舗を所有しています。
ネットショップから始めて状況を見ながら実店舗を考える、あるいは実店舗を運営しながらネットショップにも販路を広げる、という2通りの展開方法が定着しつつあります。

BASE 実店舗の有無

リアル出店支援があれば利用したいか?

「BASE」が提供するサービスで、条件に合うリアル店舗(実店舗やポップアップショップ)の出店支援があれば利用したいと思いますか?という質問には、64.1%が利用したいと回答しました。

リアル出店支援があれば利用したいか?

ココがポイント

機会さえあればネットショップオーナーも実店舗展開を行いたいというニーズがあることを確認できます。

オーナーの働き方や生き方について

ネットショップの位置づけ、現在が本業か副業か、現在副業の場合は将来本業にする予定があるかなど質問しています。

本業 or 副業?

今現在、本業で利用は56.2%(昨年は48.9%)、副業で利用は43.7%という回答となりました。

BASE 本業 or 副業?

今後も副業で続けますか?

現在、副業で運営されている方のみの質問で、将来の本業として考えているオーナーは56.5%(昨年は50.9%)となり、昨年と比較して本業を考えている方が5%程度増加しています。

BASE 今後も副業で続けますか?

SNSなど販促ツールの活用について

ネットショップをより広く知ってもらうためのPR・販売促進ツールとしてSNSを活用しているかどうかの質問です。

SNSを活用しているか?

88.9%(昨年は89.6%)のオーナーが何らかのSNSを活用しています。
昨年とほぼ横ばいですので、SNSは今やネットショップのPRツールとしては欠かせない存在となっています。

BASE SNSを活用しているか?

どのSNSを活用しているか?

2020年に続いてInstagram(インスタグラム)が89%(昨年は88%)で首位、Facebook、Twitterと続きます。

BASE どのSNSを活用しているか?

利用を強化したいSNSは?

今後、活用していきたいSNSについては、YouTubeやTikTok、ライブ配信アプリなどの動画系、noteやAmebaブログなどのテキスト系という回答がありました。

利用を強化したいSNSは?

ココがポイント

動画系は制作ノウハウの敷居が低くなっていることや、ライブコマースで売り上げに直結することなどネットショップ運営には大きなプラスになる要素が顕在化していますので、今後ますます動画系SNSの活用が見込まれます。

出典

「BASE」が「オーナーズ調査2021」を発表
PR TIMES

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まとめ

販促活動でのSNS利用が活発化

2020年~2021年の新型コロナウィルスの影響で、ネットショップは巣ごもり需要拡大のため急拡大し、ネット作成サービス「BASE」もユーザー数を大幅に増やしました。

しかし、感染拡大に急ブレーキがかかった2021年後半はネットショップオーナーの価値観や、ネット通販・市場全体も大きく変わろうとしています。ニーズや市場の動向を敏感に捉えて、アフターコロナに成長するネットショップになるべく、このようなアンケート情報をインプットして今後のネットショップ運営に役立ててください。

記事作成者プロフィール

佃 直毅
佃 直毅株式会社ストレン 代表取締役社長
株式会社ストレン 代表取締役社長
MCP,2級知的財産管理技能士
おすすめ情報サイト「マイベスト」レンタルサーバー・ドメイン監修

当サイトはネットショップ作成サービス/ECカートを中立の視点から比較評価し、始める・切り替える方の立場に立った情報をお届けします。

【仕事略歴】早稲田大商卒。東証一部精密機器メーカー、レコード会社を経て2000年 動画配信レンタルサービス「ストレン」起業、マイクロソフト認定パートナーとしてサーバー構築・運用・PR等に携わる。2015年、東証グロース上場企業・お客様と合意の上、上場企業へユーザー移行後に同ビジネス終了、以降はITコンサルティングとして支援に。

【趣味】プロ野球/MLBなどスポーツ、映画・音楽好き(主に洋楽)